オンライン英会話 ランキング 評判 比較

特定商取引法

 

英会話スクールやオンライン英会話(スカイプ英会話)ばかりでなく、
学習塾やパソコン教室のウェブサイトには、
特定商取引法に基づく表示が載っていると思います。

 

ウェブサイトの画面の位置的には、ホームの下端などに良く示されています。

 

この特定商取引法の文字をクリックすると、
次のような情報が表示されているはずです。

 

英会話スクールを例にして示します。

 

・英会話スクールの名称、代表者、所在地、電話番号や
e-mailアドレス
・英会話レッスンの内容、レッスン品質について
・英会話レッスン料金、その支払方法、支払時期、有効期間
・英会話レッスン料金以外にかかる費用(テキスト代など)
・中途解約について

 

英会話スクールによって多少表現が異なるかもしれませんが、
内容的には同じ事項について記載されているはずです。

 

では、どうして特定商取引法は制定されたのでしょうか。

 

それは、最初に示した業種やエステティック、家庭教師、
結婚情報提供の業種に属する企業において、
お客様とのトラブルを防止する目的で制定されたのです。

 

これらの業種は、実際にそのサービスを受けてみないと
その効果がわからないところがあります。

 

実際に受けてみたら、入会前に期待していた効果が得られず
中途解約をしたくなる人が出てきたとします。

 

ところが中途解約をめぐり、過去に、中途解約を認めない、
違約金を請求されたなどのトラブルが多発したのです。

 

そこで、この特定商取引法が制定されたという訳です。

 

ただし、法に定められた表示を事前にしなければならない企業は、
以下の役務条件を超える場合です。

 

なお、ここでは概要を示しますので、
詳しくお知りになりたい方は法律事務所に相談する必要があります。

 

エステティック:期間が1ヶ月を超えて、料金が5万円を超えるもの
その他の業種:期間が2ヵ月を超えて、金額が5万円を超えるもの

 

オンライン英会話などでは、表示する条件を満たさない場合であっても、
特定商取引法に沿って情報を表示しているサイトがほとんどです。

 

それは、責任者名やレッスン料金に関することを明示し、
お客様から信頼を得るために行っていると考えています。

 

入会しようと思った時には、とても大切な情報です。

 

オンライン英会話に入会する前に、
一度はこれらの情報を見ておくことをお奨めします。

 

 

 

  おススメのオンライン英会話はこちら